| 基準法施行令第3章第3節の木造の仕様規定 | ただし書き等の適用の有無 | ||
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木材 令第41条 |
□節、腐れ、繊維の傾斜、丸み等による耐力上の欠点のないものとする | ||
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土台および基礎 令第42条 |
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| 1項 | □最下階の柱の下部には土台を設ける | □柱脚を基礎に緊結 □足固め平屋建て(軟弱地盤指定区域以外) □柱と基礎を平28国交告第690号によるだぼ継ぎ等により接合 |
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| 2項 | □土台は基礎に緊結 | □50㎡以下の平屋建(軟弱地盤指定区域以外) |
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柱の小径 令第43条 |
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| 1項 | □横架材間距離×表の数値以上(1/20～1/33) | □平12建告第1349号の座屈の許容応力度計算 |
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| 2項 | □3階建ての1階柱 13.5cm以上 | □平12建告第1349号の座屈の許容応力度計算 | |
| 4項 | □柱断面の1/3以上のかき取りはない | ||
| 5項 | 2階建て以上の隅柱は □通し柱 □通し柱と同等以上の補強 |
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| 6項 | 柱の有効細長比は、150以下 | ||
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梁等の横架材 令第44条 |
□中央部下側に耐力上支障のある欠込みなし | ||
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筋かい 令第45条 |
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| 1項 | □引張筋かいは、厚さ1.5cm以上幅9cm以上の木材又は9mm以上の鉄筋を使用 | □面材耐力壁等を使用 | |
| 2項 | □圧縮筋かいは、厚さ3cm以上幅9cm以上の木材を使用 | ||
| 3項 | □端部を、柱と横架材との仕口に接近して、ボルト、くぎ等の金物で緊結(平12建告第1460号第一号) | ||
| 4項 | □欠込みをしない、ただし、筋かいをたすき掛けで、必要な補強を行ったときは可 | ||
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構造耐力上必要な軸組等 令第46条 |
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| 1項 4項 |
□下記の壁量計算を行う 表1(又は昭56建告第1100号)に定める耐力壁の倍率に壁長を乗じた存在壁量の和が、その階の床面積(小屋浦に1/8以上の物置を設ける場合は平12建告第1351号で床面積加算)に表2の数値を乗じた地震に対する必要壁量以上、かつその階のFL+1.35mより上部の見付面積に表3の数値を乗じた風に対する必要壁量以上となるよう、耐力壁を釣り合いよ良く設ける |
令第46条第2項 □次に掲げる基準に適合 イ.昭62建告第1898号に規定する集成材その他の木材を使用 ロ.柱脚が、土台又はRC基礎に緊結 ハ.昭62建告第1898号に定める許容応力度計算、層間変形角の検討、及び偏心率の検討を行う □方づえ、控柱又は控壁 |
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| 3項 | □床組及び小屋はり組に、木板等を平28国交告第691号に従って打ち付け、小屋組に振れ止めを設ける | 昭62建告第1898号に定める許容応力度計算、層間変形角の検討、及び偏心率の検討を行う | |
| 4項 | □四分割法による釣り合い良い配置の検討(平12建告第1352号) | □令第82条の6第二号ロに定める偏心率を計算し、0.3以下を確認 | |
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継手又は仕口 令第47条 |
1項 | □国土交通大臣が定める構造方法(平12建告第1460号第二号に定める柱頭柱脚) | □構造耐力上主要な接合部は、令第82条第一号から第三号び許容応力度計算を行う □柱頭柱脚はN値計算を行う |
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防腐措置等 令第49条 |
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| 1項 | □ラスモルタル等の下地には、防水紙等を使用 | |
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| 2項 | □地面から1m以内の主要軸組には有効な防腐措置を講ずる | |
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